IDEX
0plan 太陽光自家消費モデル - 初期費用ゼロ IDEX

分散型エネルギー社会の実現を目指し、
クリーンなエネルギーで
停電のない
安心して暮らせる社会の実現を目指します。

地球を青く、

社会を快適に。

再生可能エネルギーの活用で
社会貢献と企業利益の追求を両立し、
社会をよりよくしていきます。

時代の先へ。新出光からの新たな挑戦です。
地球にやさしい再生可能エネルギーで
快適な社会の実現へ。

私たちはお客様と未来の架け橋となり、
安心安全で永続的な
クリーンエネルギーサービスの提供に
取り組んでまいります。

クリーンな地球を目指し、

世界はすでに動いています

『環境』というキーワードが世界を駆け巡り、
分散型エネルギー社会の実現が求められています。
次の世代へ、よりクリーンな地球環境と
安心安全な社会をつなぐために、

経済と環境を両立しながら、社会を変えていくことが
必要です。

ESG投資は、環境(Environment)・社会(Social)・ガバナンス(Governance)を考慮した投資のことを指します。企業を応援し明るい未来を創るために、投資の指標として、従来の売上や利益率などの業績や各種財務の情報だけでなく、自然環境や生物多様性の配慮、環境汚染の対応、省エネ・CO2排出量の削減に対する取り組みを企業が行っているかどうかが要点となっています。さらに企業経営の持続可能性(サステナビリティ)を評価する観点から、気候変動などを念頭においたリスクマネジメントや、企業の新たな収益創出の機会を評価する指標として注目されています。

ガバナンス=統治・支配・管理の意味。組織を統率するために方針やルール等を決めて、組織内に行き渡るように実行すること。
リスクマネジメント=長期的なリスクを組織的に管理すること。

2015年9月、国連サミットで採択された「持続可能な開発のための2030アジェンダ」の中核を成す17のゴールとそのゴールを具体化した169のターゲットから構成された2030年までを期限とする国際社会の共通目標をSustainable Development Goals略してSDGsと呼びます。17の目標とは、貧困や飢餓、教育などの問題から、経済や環境問題まで、これから進んでいく未来が抱える課題が包括的に挙げられており、それぞれの国が目標達成に向けて取り組んでいます。日本国内でも、既に様々な企業がSDGsの達成に向けて取り組み始めています。

RE100とは、企業における事業活動の使用電力を100%再生可能エネルギーで調達することを目標に掲げる企業が加盟する国際的な構想のことで、Renewable Energy 100%の頭文字から「RE100」と命名されています。日本でもよく知られれている世界の大手企業が数多く加盟しています。企業による再生可能エネルギー100%宣言を可視化するとともに、再生可能エネルギーの普及と促進を進めています。

温暖化対策の国際的な枠組として、2015年12月、パリにて採択された2020年以降の気候変動抑制に関する多国間の協定であるパリ協定。
世界共通の長期目標を達成すべく日本では、2030年までに温室効果ガスの排出を2013年の水準から26%削減するという高い目標値を定めました。この目標の達成には、再生可能エネルギーの導入量を増やすことやエネルギーの効率化の追求が必要となり、企業には経済性と環境性を両立する姿勢が求められています。

お客様のもつ課題が

私たちのアイデアに変わります

世界の流れに沿って社会は進化していきます。
お客様の課題を解決できることは、
社会と世界全体のグッドライフへと繋がっています。

私たちは、イデックス ゼロプランのサービスを
お客様の課題に対する最適解として自信をもって
ご提案します。

正式名称「再生可能エネルギー賦課金」は毎月の電気の使用量に応じて負担金が増えていきます。
また再エネ賦課金の単価が2012年の制度開始から年々増え続けていることもあり、電気代の上昇が企業の大きな負担となっています。

ゼロプランがお客様の電気代の負担を軽減します。

地震や昨今の異常気象から起こりうる自然災害下で事業継続をどのような形で考え事前に整えておくべきかという事業継続計画(BCP)への対策について、様々な企業が頭を悩ませています。

TV、スマートフォン、PC等の必要最低限の電力を賄える蓄電池機能をゼロプランに組み込むことが可能です。

温室効果ガス排出削減のための国際的枠組み「パリ協定」に基づき、日本もCO2排出削減目標を高く設定したことから、大手企業の中には企業価値の向上の視点から先手を打って、削減に対して意欲的に長期目標を掲げるなど、環境目標の重要性が増しています。
実質的な規制は無いものの、CSRの観点からもCO2排出削減に対し、企業努力の姿勢が必要な時代になっています。

太陽光発電ではCO2排出量を通常の90〜95%削減できます。
※但し、CO2を含む環境価値等は新出光の保有となります。
環境価値が必要な場合は、条件等を別途協議の上で譲渡も可能です。

近年、夏季に悩まされる記録的な猛暑は、もはや社会問題になるほど深刻化しています。熱中症も身近な問題となり、労働環境への配慮としてエアコンの稼働が欠かせない場面も多くてなってきていることから夏季の電気料金の増大はコスト面での大きな課題になっています。

太陽光パネルには遮熱効果があり、夏場の建物内温度上昇の軽減が期待できます。